マスコミで視るDAYS存続キャンペーンの軌跡

「DAYS存続キャンペーン」は期間中
多くのメディアに取り上げて頂きました。
それがきっかけとなり初めてDAYS JAPANを知った方も
多くいらっしゃると思います。
特に朝日新聞ではキャンペーン開始から、
6周年イベントでの結果報告までを通して取り上げて頂きました。


朝日新聞

2009年12月28日
硬派写真誌ＳＯＳ　「ＤＡＹＳ」存続へ読者獲得作戦

戦争や人権侵害など国内外の社会問題を扱う月刊報道写真誌「ＤＡＹＳ　ＪＡＰＡＮ（デイズ・ジャパン）」（広河隆一編集長）が経営難に陥り、「存続キャンペーン」を続けている。「このままでは休刊せざるをえない」という訴えに５００人を超える新規定期購読者が集まり、年越しは決まった。それでも、来春以降の存続には、まだめどが立たない。
　同誌は２００４年３月、グラフ雑誌が次々と姿を消す中で、報道写真家の広河さんが「フォトジャーナリストが作品を発表する場が少なすぎる」と創刊した。新聞やテレビで大きく扱われない紛争地の実情や原発問題などを精力的に発信。０４年に日本ジャーナリスト会議賞、今年は日本写真家協会賞を受賞した。フォトジャーナリスト学校を開くなど、若手育成にも努めてきた。
　ピーク時は３万部が売れたが、最近は店頭での売り上げが低迷。印刷部数を１万５千部に削り、安い紙に切り替えるなど切り詰めてきたが、今年９月の決算では創刊以来初の赤字を計上した。
　そこで秋から、年間定期購読料を千円引きの７７００円にする「存続キャンペーン」を始めた。現在６千数百人の定期購読者がいるが、「年内に新規の定期購読者が５００人増えれば『すぐに廃刊』は避けられ、１５００人増えれば今後も継続できる」と、イベントやブログなどで窮状をありのまま訴えた。今月半ばに５００人を達成。来年３月までにさらに１千人の獲得を目指す。
　同誌に載る写真には目を背けたくなるものも多い。広河さんは「例えばどこかで戦争が続いており、そこに日本のお金も使われているならば、見ないふりは通用しない。誰もが持っている『幸せに生きる権利』を守るために、知る権利を代行するのが我々の義務だ」と話す。
　広河さんとパレスチナやチェルノブイリの支援活動などを共にしてきた歌手の加藤登紀子さんは「命をかけて現場に行き、そこで生き抜く人々とまっすぐ向き合う者だけができる報道」と同誌を評価。世界の紛争地などで撮り続けてきた写真家の大石芳野さんも「同誌の代わりはない。写真が語りかけているものをいや応なく感じ取れ、既に知っている話題にもじっくりと対峙（たいじ）できる」と存続を願う。（三島あずさ）
http://book.asahi.com/news/TKY200912280289.html


2010年3月6日
廃刊危機脱出へ前進　写真雑誌「ＤＡＹＳ　ＪＡＰＡＮ」

経営難に陥り、廃刊の危機を訴えて昨年から存続のためのキャンペーンを続けていたフォトジャーナリズム月刊誌「ＤＡＹＳ　ＪＡＰＡＮ」（広河隆一編集長）が、新たな定期購読者を千人以上増やした。刊行を続けるためには、まだあと１００人ほどが必要で、定期購読の協力を求めている。９日には創刊６周年イベントがあり、心配する支援者の前で存続か廃刊かが発表される。
　０４年に創刊された同誌は、世界各地の紛争や人権侵害、飢餓など、ほかのメディアには載りにくい問題を、広河編集長を含む世界のフォトジャーナリストの写真で訴え続けてきた。
　広告収入はわずか。５年ほど前から書店での販売数は減り続け、昨年、初の赤字となった。雑誌を守るために１５００人の定期購読者増が必要と昨年９月末から「存続キャンペーン」を始めた。広河編集長は、世界で起こっていることを知るための場を支えてほしいと自社サイトで定期購読を訴えた。
　「この雑誌をなくしてはいけない」と考える読者の支援の輪が広がり、雑誌の存在さえ知らなかった人や海外からも多く反響があった。広河編集長の講演会では、会場発のツイッターが飛び、さらに支援者が増えた。
　定期購読者が支え。現在も事務所では、期限が切れる読者に電話で継続を呼びかけている。一時は廃刊を覚悟したという広河編集長は「あと一息というところまできた。ここまで支援が集まるとは。雑誌の廃刊を読者が食い止めるために動くという、とてもまれなことが起こっている」と話している。
　問い合わせはデイズジャパン（０３・３３２２・０２３３）、購読申し込みは（０１２０・２２３・２２３）へ。
http://www.asahi.com/national/update/0306/TKY201003060168.html?ref=reca


2010年3月10日
写真誌「ＤＡＹＳ　ＪＡＰＡＮ」、廃刊の危機脱出

廃刊の危機の中で「存続キャンペーン」を続けてきたフォトジャーナリズム月刊誌「ＤＡＹＳ　ＪＡＰＡＮ」は９日、今年に入ってからの定期購読の申し込みが伸びたことで存続が可能になったと発表した。創刊６周年の催しで、写真家の広河隆一編集長が読者や関係者を前に話すと場内からは拍手が起こった。

　書店での売り上げが減り、安定した発行を続けるために定期購読による支援を求めていた。支援の輪はメールやブログを通じて海外にも広がり、今年１月から申し込みが増加。９日に終了したキャンペーン中は年間購読料を千円下げる７７００円としたこともあって、定期購読部数はこれまで最高の約７千部を超え、９千部近くまで伸びた。

　広河編集長は「電子化などメディアが変わっていく中で、ジャーナリズムが積み残されていないか。大切なことを伝えるために想像力が試されている」と話した。今後は公募と読者投票で新しい「ＤＡＹＳ　ＪＡＰＡＮ」の形を探る方針だという。（相場郁朗）
http://www.asahi.com/national/update/0310/TKY201003100122.html?ref=reca



朝日新聞以外の様々なメディアでも、
存続キャンペーンの様々な場面をとりあげて頂いています。
こちらも追ってご紹介させて頂きたいと思います。


そして、存続キャンペーンのフィナーレであった
DAYS6周年記念イベントを取材して下さったテレビ朝日の放送が3月15日にあります。

スーパーモーニング
テレビ朝日
3/15(月)　8：00〜9：55
6周年記念イベントの様子、
広河のインタビュー、などが放送の予定です。


こちらもどうぞお見逃しのないように